全国有志医師の会より
13回目のメルマガ定期発信です。
こんにちは、今回は新型コロナウイルスやmRNA型ワクチンについて、ウイルス学の専門家の立場から冷静に分析し書いて下さった宮沢孝幸先生の寄稿文をご紹介いたします。
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本日お届けする情報
1. 最新情報
1）11月23日の緊急記者会見を終えて
2）全国有志医師の会メンバーによる寄稿 ～宮沢孝幸准教授より～
新型コロナウイルスを俯瞰的にみる
2. オセロプロジェクト情報
3. PMDA（独立行政法人 医薬品医療機器総合機構）への副作用報告
4. イベント情報
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1. 最新情報
1）11月23日の緊急記者会見を終えて
令和4年11月23日(水)に全国有志医師の会は「STOP！乳幼児・子どもコロナワクチン緊急記者会見」を名古屋にて開催しました。記者会見の翌日のテレビ北海道（TVh）の報道とYouTubeからの配信記事の削除騒動、超党派議員連盟による「新型コロナワクチン接種と死亡事例の因果関係を考える」勉強会など、３日間連続での出来事があり、それぞれについて日本国内では反響が大きく、世論への注意喚起に一定程度の成功を収めたと考えています。
一方、私たちの記者会見には主要メディアの記者は公式には出席せず（非公式には来ていました）、まだまだ無視されているという感は否めません。そうした点を反省点として踏まえ、今後の取り組みに活かしていきたいと考えます。
いずれにせよ史上最大・最悪の薬害事件となるであろう、現在進行中のコロナワクチン接種事業、また人権抑圧を伴う過剰な感染対策の是正と、全国有志医師の会の取り組みは目標達成まで全力で継続していく事になります。つきましては今後とも全国の皆さま方のご支援、ご協力のほどをよろしくお願いいたします。
全国有志医師の会
代表 藤沢明徳
◆11月23日の緊急記者会見
・【全編（公式HP）】
https://vimeo.com/774214488
・【オリジナルfull.ver（ニコニコ動画公式チャンネル）】
https://www.nicovideo.jp/watch/sm41431858
・【ハイライトshort.ver（YouTube公式チャンネル）】
https://www.youtube.com/watch?v=Wy9AGjprDnY&t=58s
◆11月23日の緊急記者会見 公式アンケート
・令和4年12月7日：23時59分締切
https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLScIDriK9KJR3eSsFsvtXqH_XEDn1mo9nfKbxD4pQx9O26fMOg/closedform
◆メディアの報道
・【TVh （テレビ北海道）取材現場から~ワクチン接種反対の医師 その理由は】
https://www.youtube.com/watch?v=HvZvHY6kzig&t=2s
・【全国有志医師の会、遺族会の緊急会見をＷ解説（大石が深掘り解説）】
https://www.youtube.com/watch?v=al42A1SOLgY
◆11月25日の国会超党派議員連盟の勉強会
・【「新型コロナワクチン接種と死亡事例の因果関係を考える」勉強会】
https://odysee.com/@jimakudaio:9/2022-11-25-study-session-on-causal-relationship-between-covid19-vaccination-and-deaths:f
2）全国有志医師の会メンバーによる寄稿 ～宮沢孝幸准教授より～
新型コロナウイルスを俯瞰的にみる
新型コロナウイルス（正式名は重症急性呼吸器コロナウイルス 2型〔SARS-CoV-2〕）は2019年に人類に初めて出現し、瞬く間に世界中に広がり、世界を大混乱に陥れました。
2021年11月、南アフリカでオミクロン変異体（一般的にはオミクロン株と呼ばれていまするが、ここでは変異体と表記します）が出現したのですが、12月の時点ですでにオミクロン変異体はこれまでの変異体に較べて、重症化する率は著しく低いものでした。
オミクロン変異体が流行して、それぞれの国でも重症化率が低いことが確認され、多くの国では新型コロナウイルスと共存する政策（いわゆるウィズコロナ政策）に舵を取りました。ところが日本では、オミクロン出現後も感染症法の分類を変えず、いまだに「新型インフルエンザ等感染症」のままであり、2類感染症相当の扱いになっています。
現在のオミクロン変異体の重症化率はすべての年代で、「新型」インフルエンザウイルスどころか、季節性のインフルエンザウイルス以下になっており、違法状態が続いています。違法状態と言われて、そんなことがあるのかと思われるかも知れませんが、現行の法律では、病原性が下がれば、速やかに指定を解除することが定められています。
今は、それが無視されている状態なので、違法状態ということです。
新興ウイルス感染症のなかで感染力の高い呼吸器ウイルス感染症は、発生からしばらくすると宿主と共存状態になるか、あるいは消滅します。共存にはウイルス側の要因と宿主側の要因があります。
ウイルス側の要因としては弱毒化があり、宿主側の要因としては遺伝的なもの（感受性の高い個体が死亡し、抵抗性のある個体が生き残る）と獲得免疫（ワクチンあるいは感染による免疫の獲得）があります。
2019年に出現した新型コロナウイルスは、オミクロン変異体の出現で、弱毒化はほぼ完了し、さらに多くの人ひとがワクチンを接種、あるいは感染したことにより、免疫（主に細胞性免疫）を獲得しました。宿主と共存したコロナウイルスを集団から排除することは当面不可能であると考えられます。
季節性の風邪の原因ウイルスであるヒトコロナウイルス 229Eは、1966年に発見されましたが、少なくとも2019年まで毎年流行していました。また、ヒトコロナOC43は1989年に発生したロシア風邪の原因ウイルスだったと考えられています。人ではこの他に少なくとも 3種類のコロナウイルス（ヒトコロナウイウルスNL63およびHKU1、ヒト腸コロナウイルス）が存在しています。
呼吸器症状を起こすヒトコロナウイルスは、たとえ同じウイルス（冷凍庫に保存していたもの）でも、時が経てば再感染することが分かっています。感染によって獲得した免疫は、現行のワクチンによって得られる免疫よりも長期間持続するのですが、それでも感染予防効果は半年から 1年もすれば消失します。都市部に入り込んだ新型コロナウイルスは、ヒトや伴侶動物を渡り歩くことで存続していきます。
ヒトで新型コロナウイルスが消滅する時があるとすれば、さらに新しいコロナウイルス「新・新型コロナウイルス」が出現し、それが優勢となった時だと思われます。呼吸器型ヒトコロナウイルスという「地位」は数個程度しかなく、常に入れ替わり戦が行われているのかも知れません。
「新・新型」ヒトコロナウイルスはどこからやってくるのかですが、これはもちろん他の動物からです。他の動物もすべてコロナウイルスをもっている（常に一定数の個体が感染している）と考えて良いと思います。
ヒトコロナウイルスになろうとしている動物コロナウイルスは常にたくさんあるということは頭に入れておいた方が良いと思います。ウイルスと宿主の関係をタイムスケールを広げて俯瞰してみれば、新型ヒトコロナウイルスの出現は決して珍しいものではなく、あくまでも自然の営みに過ぎません。
コロナウイルスは特定の宿主に侵入し、新興感染症となりますが、それはすべての哺乳類や鳥類で起こっていることです。コロナウイルスは哺乳類や鳥類に太古の昔から感染し共存してきたのであり、宿主はコロナウイルスに最適化した免疫システムを構築してきました。
人はコロナウイルスに対してワクチンで対抗しようとしていますが、mRNAワクチンで導く免疫が最適解であるかはやってみないと分からなかったのですが、現状を見ると、私は明らかに失敗したと考えています。
mRNAワクチンは原理的に大きな問題をはらんでいます。自然免疫を抑える、獲得免疫を乱す、感染増強や病態増悪を起こす非中和抗体を増やす、自己を攻撃する免疫（自己免疫に似たもの）を誘導するなどです。
自然の摂理に反するようなことをすれば、人類は思わぬしっぺ返しを食らうのではないかと私は危惧しています。私は現在のオミクロン変異体にワクチンは不要であると考えています。むしろ、ワクチンの接種は事態を複雑化し、解決から遠のく結果になると思います。
特に乳幼児に対するワクチンは害悪しかないと考えています。
たとえ、100%安全で100％効果があるワクチンが出来たとしても、スパイク蛋白質だけを標的とするmRNAワクチンは、一時しのぎに過ぎません。弱毒であるオミクロン変異体に感染することで、今後現れるであろう新・新型コロナウイルスに対する免疫（細胞性免疫）がつきます。
私が乳幼児に対して、ワクチンではなく、感染することを勧めるのは決してエキセントリックな考えではないと思います。欧州の多くの国は、そのような選択をしています。
見える副反応（副作用）だけではなく、未知の副作用があるmRNAワクチンを若年層、特に乳幼児に接種することには、私は反対です。
京都大学医生物学研究所 ウイルス共進化分野
准教授 宮沢孝幸
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2. オセロプロジェクト情報
皆さんの住んでいる自治体に「接種券は一斉送付ではなく申込制にして欲しい」と是非ご要望をお伝えください。
一斉送付せずに申制や希望制にしている全国の自治体数（HP上では週に1度更新予定）
・『6ヶ月～4歳以下の乳幼児への新型コロナワクチン接種券』
211自治体(11.30 12:30時点)
https://vmed.jp/wp-content/uploads/33fcf9d2b4706a023abcdfeb33191e41.pdf
・『5～11歳以下の子どもへの新型コロナワクチン接種券』
84自治体(11.30 12:30時点)
https://vmed.jp/wp-content/uploads/3af6455877bb797f17513efbe0a06174.pdf
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3. PMDA（独立行政法人 医薬品医療機器総合機構）への副作用報告
予防接種後副反応疑い報告は、予防接種法第12条第1項の規定に基づき、医師等が定期の予防接種又は臨時の予防接種を受けた者が一定の症状を呈していることを知った場合に、厚生労働省に報告しなければならない制度であり、医療従事者の義務となっております。その報告が「それまで知られていなかった不完全にしか証拠づけられていなかった有害事象と因果関係の可能性に関する情報」へと繋がります。下記、対象の①～②の報告方法をご参照ください。
(1)医療従事者
https://vmed.jp/pmdareport/
(2)患者のみなさま
https://www.pmda.go.jp/safety/reports/patients/0024.html
厚生労働省は文部科学省の協力を得て、中学3年生を対象とした薬害を学ぶためのテキスト『薬害を学ぼう』を作成しました。この教材は医薬品等による薬害を知るとともに、その発生の過程や社会的な動き等を学ぶことを通じて、今後、同様の被害が起こらない社会の仕組みの在り方などを考えることを目的として作成されました。
https://www.youtube.com/watch?v=lRmAnF6R5Us
医療従事者や製造販売業者だけでなく患者自身も副反応を報告する事ができます。自身を含め周囲でワクチン接種後に何らかの副反応が出現している方やその症状に悩まれている方へ、是非この情報をお伝えください。
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4. イベント情報
全国有志医師の会ホームページにイベント情報が満載です。是非ご覧ください
https://vmed.jp/2697/
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発行者情報
全国有志医師の会メルマガ事務局